2020年〜2024年 停滞を越えて｜小学校体育授業における協同学習モデルの適用過程：情意・社会的能力の向上を意図した高学年表現運動の実践を対象として
小学5年生のバンブーダンス10時間に協同学習モデルを適用し、授業者の「手応え」の線から上昇・停滞・飛躍の3局面を描いた体育学研究の論文（浅田学術奨励賞）を紹介。
教師の専門性
2020年〜2024年 
教育時事 体育科教育の論点3つ｜2026年8月下旬〜9月上旬の教育時事から
部活動の地域移行、次期学習指導要領の裁量と合意形成、生成AIの実装。一か月の教育ニュースを、体育科教育の三つの論点に束ね直す月次まとめの第1回。
教育時事 教育ニュースまとめ 2026年9月7日｜教師の残業「月30時間」へ、米6州の教員離職率は16％
教師の時間外在校等時間を、2029年度までに「月30時間」へ。7月に閣議決定されたデジタル社会重点計画2026に、その数値目標が入った。今日は国内から、この削減目標と、大学院教育拠点の選定、Teach For Japanと自治体の連携という...
2020年〜2024年 人が増え、学びは痩せた｜What Makes Teachers’ Professional Learning More or Less Effective?: An Evolution of Community of Practice for Physical Education Teachers
実践共同体（CoP）は、体育教師の専門的学習を促す最も有望な手段の一つとされてきた。だが、その研究のほとんどは「参加すると何が得られるか」という成果を問うてきた。CoP自体が時間とともにどう育ち、どう衰えるのかを追った研究は、ほとんど存在し...
教育時事 教育ニュースまとめ 2026年9月4日｜部活動改革に155億円、NY市がAI学習ツールを禁止
部活動改革の来年度予算要求は155億円。前年度当初の57億円から、一気に3倍近くまで積み上がった。今日は国内3件、海外3件を取り上げる。予算と並んで、スポーツ6団体の連携、デジタル教科書の検定方針、そして米国のAI学習ツール禁止と、オースト...
2020年〜2024年 教師が自分たちでつくった研修は、なぜ10年続いたのか｜Initiating and Sustaining a Teacher-Initiated Community of Practice as a Form of Continuing Professional Development: Internal Leaders’ Perspectives
教師の学びを支えるものとして、実践共同体（community of practice, 以下CoP）は長く有望視されてきた。ただし、これまで研究されてきたCoPのほとんどは「トップダウン型」である。大学や行政といった外部機関が教師を集め、特...
教育時事 教育ニュースまとめ 2026年9月3日｜神戸「コベカツ」登録1,051クラブ、Gemini全年齢開放
神戸市で1,051のクラブが登録され、市立中学校の部活動が学校の外へ出た日である。今日は国内2件、海外1件。部活動の地域移行と次期学習指導要領の動き、そして生成AIをめぐる米国の学校現場の混乱を取り上げる。国内の教育ニュース神戸市、全市立中...
教育時事 授業時数を標準の15％まで減らせる調整授業時数制度｜教育ニュース 2026年9月2日
教科の授業時数を、標準の15％まで学校の判断で減らせるようになる。次期学習指導要領の審議まとめ素案に盛り込まれた「調整授業時数制度」を、今日はこの1件に絞って読む。 次期学習指導要領の審議まとめ素案、調整授業時数制度を創設へ 中央教育審議会...
教育時事 教育ニュースまとめ 2026年9月1日｜授業時数は学校裁量へ、特別選考は60自治体
授業時数の配分が、国から学校の手に渡ろうとしている。今日は国内2件、海外1件。新しい学習指導要領で時数を学校裁量に委ねる方針、教員採用試験における「多様な人材確保」の広がり、そして米国で報じられたわらべ唄と初期リテラシーの話題である。 国内...
2020年〜2024年 日本の授業研究における学び｜Japanese elementary teachers’ professional development experiences in physical education lesson studies
小学校の教員免許に、教科の区分はない。国語も算数も体育も、同じ担任が教える。そして日本の教員養成課程では、体育科教育学を必修として履修する仕組みになっていない。この構造のもとで、若い教師が体育の授業をどう学んでいくのか——その一部始終を、た...